臨床工学専攻科


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国家試験合格率

92.3%

(2017年3月卒業生実績)

就職率

96.0%

(2017年3月卒業生実績)

臨床工学技士は、総合病院、透析クリニック、筋・神経疾患専門病院、循環器専門病院などで活躍しています。

主な就職先内訳
一般病院 67%
公立病院 17%
国立大学病院 8%
私立大学病院 4%
一般企業 4%
主な就職先
  • ・新潟大学医歯学総合病院
  • ・金沢大学附属病院
  • ・埼玉医科大学病院
  • ・新潟県厚生農業協同組合連合会
  • ・石川県立中央病院
  • ・富山県立中央病院
  • ・群馬県立心臓血管センター
  • ・茨城県立中央病院
  • ・秋田県厚生農業協同組合連合会
  • ・一之瀬脳神経外科病院
  • ・東千葉メディカルセンター
  • ・心臓血管センター金沢循環器病院
  • ・須田医院
  • ・瀬口脳神経外科病院
  • ・横浜労災病院
  • ・長野中央病院
  • ・諏訪マタニティークリニック
  • ・沼田脳神経外科循環器科病院
  • ・東大和病院
  • ・株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン
入学者の内訳
(2008年から2017年度入学者)
内部進学者(本学院卒業者) 外部進学者(大学、短大出身者) 外部進学者(他の医療系養成所出身者)
81.8% 12.2% 6.0%

本専攻科は、本学院の臨床検査技師養成科や保健看護科を卒業後、進学することが可能です。
それぞれの学科で、国家資格を取得したのち、プラスONEの資格の取得に集中して取り組むことができるステップアップ式のカリキュラムで、確実な国家資格の取得を目指しています。
また、就職時は、取得した複数の資格を活かした就職のほか、複数の職種から進路を選択することも可能になるなど、自らの適性や目標に合わせて、幅広い選択ができるようになります。
なお、臨床検査技師養成科保健看護科卒業者は、本専攻科に進学する際、入学金・北里会費(入会費)及び同窓会費は免除されます。

臨床検査技師養成科から進学した場合

臨床検査技師養成科で3年間修学したのち、本専攻科で1年間修学することで、臨床検査技師と臨床工学技士の2つの医療系国家資格の取得が可能になります。臨床検査技師養成科からは、例年15~25名程度が同専攻科に進学し、2つ目の国家資格取得を目指しています。
この2つの国家資格を取得することで、次のようなメリットがあります。

臨床検査技師養成科から進学した場合のメリット

  • メリット1

    臨床検査技師・臨床工学技士、いずれの職種で勤務するかを選ぶことができる。

  • メリット2

    臨床検査技師として勤務する場合、医療機器の操作に習熟した技師として活躍できる。

  • メリット3

    臨床工学技士として勤務する場合、検査データを理解して、医療機器を操作することができ、医師や他の医療技術者との意見交換がしやすくなり、患者さんへの説明もしやすくなる。

  • メリット4

    就職・転職の際、アピールできるポイントが増えたり、キャリアチェンジにも活用することができる。

保健看護科から進学した場合

保健看護科で4年間修学したのち、本専攻科で1年間修学することで、看護師・保健師・臨床工学技士の3つの医療系国家資格の取得が可能になります。
保健看護科からは、例年1~2名程度が同専攻科に進学し、3つ目の国家資格取得を目指しています。
この3つの国家資格を取得することで、次のようなメリットがあります。

保健看護科から進学した場合のメリット

  • メリット1

    看護師・保健師・臨床工学技士、いずれの職種でも勤務することが可能になる。

  • メリット2

    特に看護師として勤務する場合、人工呼吸器等の看護師が取り扱う機会の多い医療機器に対し自信を持って操作することが可能であるばかりではなく、他の医療技術者にも操作説明ができるなど活躍の場が広がる。また、多くの医療機器を取り扱う手術室での勤務もしやすくなる。

臨床検査技師養成科からの進学であれば、
4年制私立大学と比較して少ない学費でWライセンスの取得が可能!

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国家試験合格率

(2017年3月卒業生実績)

就職率

(2017年3月卒業生実績)

臨床工学技士は、総合病院、透析クリニック、筋・神経疾患専門病院、循環器専門病院などで活躍しています。

主な就職先内訳
一般病院 67%
公立病院 17%
国立大学病院 8%
私立大学病院 4%
一般企業 4%
主な就職先
  • ・新潟大学医歯学総合病院
  • ・金沢大学附属病院
  • ・埼玉医科大学病院
  • ・新潟県厚生農業協同組合連合会
  • ・石川県立中央病院
  • ・富山県立中央病院
  • ・群馬県立心臓血管センター
  • ・茨城県立中央病院
  • ・秋田県厚生農業協同組合連合会
  • ・一之瀬脳神経外科病院
  • ・東千葉メディカルセンター
  • ・心臓血管センター金沢循環器病院
  • ・須田医院
  • ・瀬口脳神経外科病院
  • ・横浜労災病院
  • ・長野中央病院
  • ・諏訪マタニティークリニック
  • ・沼田脳神経外科循環器科病院
  • ・東大和病院
  • ・株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン
入学者の内訳
(2008年から2017年度入学者)
内部進学者(本学院卒業者) 外部進学者(大学、短大出身者) 外部進学者(他の医療系養成所出身者)
81.8% 12.2% 6.0%

本専攻科は、以下の入学資格を満たす、臨床検査技師や看護師などの医療系国家資格を有する方等が、通常3年から4年の修学を要する国家資格「臨床工学技士」の受験資格を1年間で得られる短期集中型の専攻科です。

本学院の臨床検査技師養成科保健看護科から、例年15名から25名程が進学してくる他、既に医療系職種として活躍されている方や、工学部系出身者の方が、スキルアップやキャリアチェンジのため進学されています。
医療系職種で活躍されている方の中では、看護師として病院で勤務されていた方が最も多く、医療機器の取扱いに自信が持てず、確かな知識と技術を求め、臨床工学専攻科に進学されるケースがあります。

臨床工学専攻科に進学するメリット

  • メリット1

    1年間の修学で国家資格「臨床工学技士」の受験資格を得られる。

  • メリット2

    既に他の医療系国家資格を持っている場合、医療機器の取扱いに強い技術者として活躍できる。
    例えば、看護師であれば、手術室で活躍できたり、人工呼吸器をはじめとする医療機器の取扱いに習熟しこれらの操作の指導がしやすくなる。

  • メリット3

    転職の際、アピールポイントを増やし、キャリアチェンジに活用できる。

  • メリット4

    卒業した医療系養成所で修得した科目の一部を、本専攻科の卒業要件とする科目として認定することができ、工学系科目の履修に集中できる。

過去に入学者のあった医療系養成所
(大学含む)
  • ・北里大学医療衛生学部医療検査学科
  • ・信州大学医学部保健学科
  • ・諏訪赤十字看護専門学校
  • ・北海道大学医学部保健学科検査技術科学専攻
  • ・神戸常磐大学保健科学部医療検査学科
  • ・佐久総合病院看護専門学校
  • ・弘前大学医学部保健学科看護学専攻
  • ・獨協医科大学附属看護専門学校

入学資格

次の(1)~(2)の全ての条件を満たす者。
(1)臨床検査技師、看護師などの医療系養成所(厚生労働省令で定める学校、文教研修施設若しくは養成所)において2年以上修業した者。
(2)厚生労働大臣の指定する次の①~⑥の科目を修めた者。
  (不足科目があっても、通信制の大学等で履修し、入学資格を満たすことができる場合もあります)

①人文科学2科目 ②社会科学2科目 ③自然科学2科目 ④外国語 ⑤保健体育
⑥下記のうち8科目

  • ・公衆衛生学
  • ・病理学
  • ・看護学概論
  • ・医用工学概論
  • ・電気工学
  • ・機械工学
  • ・放射線工学概論
  • ・解剖学
  • ・生化学
  • ・保健技術学
  • ・システム工学
  • ・電子工学
  • ・材料工学
  • ・臨床医学概論
  • ・生理学
  • ・免疫学
  • ・応用数学
  • ・情報処理工学
  • ・物性工学
  • ・計測工学
  • ・内科診断学
チャンスを活用!
教育訓練給付金制度
最大48万円給付!

臨床工学専攻科は、教育訓練給付制度における専門実践教育訓練講座として指定を受けました(平成29年度入学者から適用)。
教育訓練給付制度とは、雇用保険の一般被保険者又は一般被保険者であった方が、雇用の安定及び就職の促進を図るために必要な職業に関する教育訓練として厚生労働大臣が指定した講座を受講し修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一部を公共職業安定所(ハローワーク)から支給する制度です。

【対象者】 ・初めて教育訓練給付金を受給する者は、2年以上雇用保険の被保険者期間を有していること。
・それ以外は、受講開始日までに10年以上雇用保険の被保険者期間を有していること。
【給付金額】 以下の要件により、年間48万円(上限)。
教育訓練経費の40%(年間上限32万円)に相当する額。
更に、教育訓練を受けて修了した者が、当該資格を取得し、卒業後1年以内に就職(雇用保険被保険者として)した場合は、教育訓練経費の20%(年間上限16万円)に相当する額が追加支給される。

※詳細は最寄りの公共職業安定所(ハローワーク)でご確認ください。

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国家試験合格率

92.3%

(2017年3月卒業生実績)

就職率

96.0%

(2017年3月卒業生実績)

臨床工学技士は、総合病院、透析クリニック、筋・神経疾患専門病院、循環器専門病院などで活躍しています。

主な就職先内訳
一般病院 67%
公立病院 17%
国立大学病院 8%
私立大学病院 4%
一般企業 4%
主な就職先
  • ・新潟大学医歯学総合病院
  • ・金沢大学附属病院
  • ・埼玉医科大学病院
  • ・新潟県厚生農業協同組合連合会
  • ・石川県立中央病院
  • ・富山県立中央病院
  • ・群馬県立心臓血管センター
  • ・茨城県立中央病院
  • ・秋田県厚生農業協同組合連合会
  • ・一之瀬脳神経外科病院
  • ・東千葉メディカルセンター
  • ・心臓血管センター金沢循環器病院
  • ・須田医院
  • ・瀬口脳神経外科病院
  • ・横浜労災病院
  • ・長野中央病院
  • ・諏訪マタニティークリニック
  • ・沼田脳神経外科循環器科病院
  • ・東大和病院
  • ・株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン
入学者の内訳
(2008年から2017年度入学者)
内部進学者(本学院卒業者) 外部進学者(大学、短大出身者) 外部進学者(他の医療系養成所出身者)
81.8% 12.2% 6.0%

本専攻科は、以下の入学資格を満たす、大学、高等専門学校の卒業生等が、通常3年から4年の修学を要する医療系国家資格「臨床工学技士」の受験資格を1年間で得られる短期集中型の専攻科です。
工学部・理工学部(特に医用生体工学部系)の出身者は、入学資格を満たすことができるケースが多く、工学系の知識に、本学院での医療系の知識と技術を融合させることで、1年間で医療機器の取扱いのスペシャリストである臨床工学技士の資格を取得し、医療機関で勤務することが可能になります。
また、本専攻科では、医療系資格養成校と工学部・理工学部系からの進学者が、それぞれの得意分野を教えあう雰囲気作りをしており、工学部・理工学部系の進学者もスムーズに修学できるように配慮しております。

臨床工学専攻科に進学するメリット

  • メリット1

    1年間の修学で国家資格「臨床工学技士」の受験資格を得られる。

  • メリット2

    高度な工学系の専門知識を活かして、直接治療に係る技術者として医療分野で活躍できる。

  • メリット3

    転職の際、アピールポイントを増やし、キャリアチェンジに活用できる。

  • メリット4

    工学と医療の知識と技術を活かすことで、医療機器メーカーへの就職に強くなる。

  • メリット5

    卒業した大学等で修得した科目の一部を、本専攻科の卒業要件とする科目として認定することができ、臨床系科目の履修に集中できる。

過去に入学者のあった医療系養成課程以外の大学
  • ・北里大学 医療衛生学部 健康科学科
  • ・富山大学 工学部 生命工学科
  • ・諏訪東京理科大学 システム工学部 電子システム工学科
  • ・山形大学 工学部 物質化学工学科
  • ・国士舘大学 理工学部 理工学科
  • ・金沢工業大学 工学部 電気電子工学科
  • ・前橋工科大学 工学部 システム生体工学科
  • ・東京都市大学 工学部 医用工学科
  • ・長岡技術科学大学 生物機能工学課程
  • ・神奈川大学 工学部 機械工学科

入学資格

次の(1)~(2)の全ての条件を満たす者。
(1)大学、高等専門学校において2年(高等専門学校にあっては5年)以上修業した者。
(2)厚生労働大臣の指定する次の①~⑥の科目を修めた者。
  (不足科目があっても、通信制の大学等で履修し、入学資格を満たすことができる場合もあります)

①人文科学2科目 ②社会科学2科目 ③自然科学2科目 ④外国語 ⑤保健体育
⑥下記のうち8科目

  • ・公衆衛生学
  • ・病理学
  • ・看護学概論
  • ・医用工学概論
  • ・電気工学
  • ・機械工学
  • ・放射線工学概論
  • ・解剖学
  • ・生化学
  • ・保健技術学
  • ・システム工学
  • ・電子工学
  • ・材料工学
  • ・臨床医学概論
  • ・生理学
  • ・免疫学
  • ・応用数学
  • ・情報処理工学
  • ・物性工学
  • ・計測工学
  • ・内科診断学
チャンスを活用!
教育訓練給付金制度
最大48万円給付!

臨床工学専攻科は、教育訓練給付制度における専門実践教育訓練講座として指定を受けました(平成29年度入学者から適用)。
教育訓練給付制度とは、雇用保険の一般被保険者又は一般被保険者であった方が、雇用の安定及び就職の促進を図るために必要な職業に関する教育訓練として厚生労働大臣が指定した講座を受講し修了した場合、本人が教育訓練施設に支払った教育訓練経費の一部を公共職業安定所(ハローワーク)から支給する制度です。

【対象者】 ・初めて教育訓練給付金を受給する者は、2年以上雇用保険の被保険者期間を有していること。
・それ以外は、受講開始日までに10年以上雇用保険の被保険者期間を有していること。
【給付金額】 以下の要件により、年間48万円(上限)。
Step1
教育訓練経費の40%(年間上限32万円)に相当する額。
Step2
更に、教育訓練を受けて修了した者が、当該資格を取得し、卒業後1年以内に就職(雇用保険被保険者として)した場合は、教育訓練経費の20%(年間上限16万円)に相当する額が追加支給される。

※詳細は最寄りの公共職業安定所(ハローワーク)でご確認ください。

  • 資料/願書請求
  • オープンキャンパス等に申し込む